経営コンサルタント

社員のメンタルケア・メンタルヘルス管理

Mental care

組織を健全かつ強い状態であるために

第3者の相談相手の設置により得られる「安心」があります。

ヒューマンソリューションの経営コンサルティングに含む内容として、社員のメンタルケア・メンタルヘルス管理のプログラムがあります。職場の様々な悩みや相談、上司にもなかなか伝えにくい細かいことなどの相談は「職場の何でも相談室」、個人的な問題や家族、友人関係など社員個人の相談事には「メンタルヘルス個別相談」で経営者と社員の方々のメンターとしてお役立ていただいています。

職場での相談を受け付けます
個人的なお悩みをうかがいます

職場の小さな悩みから見えてくる環境の問題、さらにはそれを解決することで大きな成果を生むことがあります。
社員一人一人の立場で問題や悩みと向き合い、個人の秘密を厳守しつつ必要なことのみ経営陣へ匿名の上で報告します。対策が必要な事象には解決策のご提案も行います。

相談事例

相談内容の一例です。個人的な情報については秘密厳守しております。

社会人になって20年、1度も転職をしたことがない。(男性)

相談内容:
社会人になって20年、1度も転職をしたことがない。このままでいいのか、今後も会社が継続するのか不安。もしも転職をしようとした場合、どのタイミングで伝えればいいのか、今の転職状況はどうなのかが知りたい。

対応内容:
「転職の意思」がどの程度固まっているのかを確認。その上で法的な見解である「2週間」と就業規則等で定められている「1カ月(30日)以上の猶予」の話をする。タイミングに関しては最適な時期というよりも、業務の特性上繁忙期は避けるとか、数か月前から上司には打診しておくなどが必要であること。また気持ちを伝える時に「決定」よりも「相談」とした方が相手の心証が違うことも含めた。転職状況は職務経験や今後の希望、最低限は叶えたいことなどの要件次第で求人数は違うので一概には言えないことをお伝えした。

今後、どのような資格を取っていたほうが有利なのか(女性)

相談内容:
今後、どのような資格を取っていたほうが有利なのか、どんな勉強を自主的にしておいたほうがいいのかを知りたい。

対応内容:
「資格」に関して言えば「あったほうがよい」と「なければいけない」「なくても良い」の3パターンに分かれる。例えば医者になりたい、弁護士になりたければ最低限の「資格」がないと職に就けない。また民間資格と国家資格に大きく分かれるので「資格ビジネス」のような類もあるので注意が必要。資格は取った「後」が重要であり、取るまでのプロセスも1つの学びに繋がり、目的を持って始めるという実践が目標達成や仕事に繋がっていくのではとアドバイス。

入社して1年未満で妊娠をした。(女性)

相談内容:
入社して1年未満で妊娠をした。産休や育休を取得して職場に復帰したいと考えている、どのタイミングで会社に伝えるのが望ましいのか。

対応内容:
まずはご懐妊のお祝いを申し上げる。法的な労働基準法で定められた産前6週産後8週の産休休暇、そして育児休暇の制度を案内。また過去に社内で産休・育休を取得したあるいは取得している女性社員が存在するのかを確認。雇用期間によっては適用にならない(要件を満たさない)ケースも稀にあるので「自分がどこまで該当するのか」を調べることと同時に、安定期に入るまでは秘密にしていくなど体調を含めた配慮も必要かもしれない。然るべきタイミングで会社に報告できるように、家族としっかり話し合いをすることも合わせてアドバイス。

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